BOYDとは？どこまで知ってる？BOYDのメリットや運用の注意点などをご紹介

BYODという単語聞いたことありますか？リモートワークの普及により耳にすることも多くなった「BYOD」。会社でBYODを運用するに向けて、実際にどのような制度なのかどのようなメリットがあるのかなどを本記事で解説をします。

BYOD（ビーワイオーディ）とは

BYODはBring Your Own Deviceの略で、読み方はビーワイオーディです。BYODとは、従業員が所有しているスマートフォン、PC、タブレットなどの端末を会社の業務で利用することを指します。従来のビジネス慣習であれば、基本的には会社支給の端末を使い業務は社内のみを想定しておりました。このため、端末を会社外に持ち出したり、持ち帰ることは想定していませんでした。

BYOD普及の背景

しかしながら近年のビジネス環境の急激な変化によりBYODの普及は先進国を中心に一気に進んできています。BYOD普及のポイントは大きく3つです。1つ目はスマートフォン端末の十分な浸透です。特にホワイトカラーのビジネスパーソンではほとんど全ての人がスマホを所有するようになりました。2つ目はコミュニケーションサービスの進化です。カレンダー、チャット、メールなど多くのサービスがPCでもスマホでもクロスデバイスな環境で利用できるようになりました。これは業務サービスも然りです。最後3つ目は、アナログからデジタルへのシフトです。従来は紙を使っていた業務がデジタルに置き換わるなどデジタルで完結する状況になってきました。

BYODの国内普及率は何%？

BYODの普及率はどの程度でしょうか？2018年の総務省の調査によると、BYODの日本の普及率は約11%と試算されています。同調査において主要各国で最も高いドイツが約28%であることを考慮すると日本国内ではまだまだBYODの普及が遅れているといえます。ちなみにアメリカのBYODの普及率は約24%です。

BYODのメリット

つづいて、BYODにはどのようなメリットがあるでしょうか。簡単に整理をしました。

業務の効率化

BYODの最も大きなメリットは業務効率化につながることです。場所に関係なく業務を推進できるようになります。例えば、資料を探すために会社に戻ったり、出先や自宅で作業が制限されることが一気に少なくなります。

コスト削減

企業側で端末の購入や保守管理コストが大幅に削減できます。また紛失などのセキュリティリスクが低減されます。

シャドーIT対策

BYODはシャドーITの対策にも有効です。シャドーITとは、企業が従業員のプライベート端末の利用を許可していないにもかかわらず業務利用する行為を指します。BYODによる誓約書を結ぶことでこのような利用を明確に管理できます。

BYODのデメリット

続いて、BYODのデメリットを挙げてみましょう。

端末の紛失・盗難リスク

BYODになったとしても従業員の端末の紛失や盗難による情報リスクはなくなりません。

ウィルス感染のリスク

例えばプライベートで利用したサービスをきっかけにウィルスに感染する可能性があります。特に、ウィルス対策ソフトなどのアップデートを怠っていると感染リスクが増大します。

第三者への受け渡しリスク

従業員のプライベート端末には、家族やその他の知人への受け渡しリスクが一定生じます。例えば、家族がBYOD適用端末であることを知らずに誤った利用をしてしまうとセキュリティインシデントに発展するおそれもあります。

従業員のプライバシーリスク

BYODのセキュリティ対策のために、企業側が従業員の端末を管理するツールを導入するケースがあります。このツールが取得した情報を通じて、従業員のプライベート情報を企業が把握してしまう危険性があります。これは従業員にとっても多大なストレスになります。

BYOD導入における注意ポイント

最後にBYOD導入における注意ポイントを紹介します。

ガイドラインで利用範囲を定義する

BYODガイドラインなどで業務利用の範囲を明確に定義する必要があります。全ての業務をプライベート端末で行う必要はありません、顧客情報などの重要データは扱わないといった一定の利用範囲決めることが重要になります。

MDMツールの導入を判断する

MDM（Mobile Device Management）ツールの導入判断をしましょう。MDMツールは従業員の端末にインストールすることで端末の利用を制御できるサービスです。MDMツールは前述の通りセキュリティ対策を高めるメリットがありますが、一方で従業員のプライベート情報を取得できる懸念もあります。従業員への周知や理解の徹底を図ったうえで導入を判断しましょう。

リモートアクセス機能の導入を判断する

リモートアクセス機能は盗難や紛失などの緊急時に遠隔操作ができる機能を指します。例えば、端末データを消去して漏洩を防ぐことができます。前述のMDMツールに実装されているケースも多いです。ただし個人のデータを削除しできる可能性もあるため、データの取り扱いについてあらかじめ従業員の同意を得る必要があります。

本人認証機能の積極的な採用

業務プライベートかかわらずセキュリティリスクは最小化する必要があります。このため、高度な本人認証の採用など積極的にセキュリティ強度を高める工夫が必要です。指紋や顔認証などを含む本人認証やデバイス認証、メッセージ認証など他の認証手段を掛け合わせた二段階認証の厳密化などの独自オペレーションの採用があります。

セキュリティ・効率・プライバシーの両立がBYODのポイント

本記事ではBYODについて解説をしてきました。完璧なメリットというものは存在せず、セキュリティ、効率化、プライバーシーの3点をうまくバランスさせることが重要であるといえるでしょう。