電子カルテ比較10選！導入するメリット・注意点・選び方も解説

電子カルテとは、紙カルテを電子保存したものです。他のシステムと連携することで受付から診察、処方、会計までの業務効率化を実現できるシステムです。患者の待ち時間も短縮でき、地域医療連携も推進できることから、ますます普及が進むと考えられています。そこで、本記事では、電子カルテを導入することによるメリットや選ぶ際の注意点、おすすめの電子カルテシステムを紹介します。システムの導入で、自院の業務効率化や法人グループ内の連携、地域医療連携の推進を検討しているなら、ぜひ参考にしてみてください。

電子カルテとは？

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電子カルテとは、主に病院内で利用される患者の基本情報や病歴、診察内容、処方薬などを記入した、いわゆるカルテを電子保存したものです。電子カルテは大病院を中心に普及が進んでおり、今後もますます浸透していくと考えられています。

紙カルテとの違い

紙カルテは、紙に直接医師が患者の症状や治療内容などを書き込むものです。電子カルテは、紙カルテに書く内容をPCなどで入力し、編集、保存、管理ができるシステムです。紙カルテは長期間保存するための場所が必要となり、複数のスタッフによる同時閲覧ができません。一方電子カルテは、保管場所は不要で、看護師と臨床検査士など異なる場所に居るスタッフが同時に確認できます。検索機能により必要な情報をすぐに取り出せるため、業務負担の軽減や患者の待ち時間短縮にもつながるでしょう。

普及した背景

厚生労働省の「電子カルテシステム等の普及状況の推移」によると、電子カルテの導入率は年々高まり、令和2年度では一般病院の57.2%、一般診療所の49.9％が導入していることがわかります。病床数が多い大規模病院ほど導入率が高く、400床以上の病院では9割以上（91.2％）が電子カルテを導入しています。また最近は、新型コロナウイルスの影響もあり、個人クリニックや小規模病院でも導入が広まりつつあります。院内での非接触を励行するためにオンライン診療が広まり、必然的に電子カルテが普及するようになりました。厚生労働省も、電子カルテによる地域医療連携や医療情報の標準化施策や医療のIT化を進めており、電子カルテの浸透は今後もますます拡がっていくことでしょう。

電子カルテを導入するメリット

電子カルテを導入すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは5つのメリットをそれぞれ詳しく説明します。

メリット1．業務負担の軽減

電子カルテの導入により、医師や看護師、臨床検査士などの業務負担を大きく軽減できます。カルテに記録する時間の短縮、必要な情報を探す手間の軽減、情報のリアルタイム共有により、業務効率化が実現します。また、医療従事者は本来の業務に集中できるため、人手不足解消や働き方改革などにもつながります。導入すると、医師が外出先から医療指示を出したり、訪問看護時に医師の指示を仰いだりすることも可能になります。他職種との連携がスムーズになるため、チーム医療推進も期待できるでしょう。

メリット2．待ち時間の削減

電子カルテはレセプトシステムなどと連携しているものも多く、予約や受付、診察、処方、会計等の一連の業務がつながるため、患者側の待ち時間削減につながります。診療情報提供書などの文書作成時間も短縮できるため、患者の満足度や信頼度向上も期待できます。

メリット3．人的ミスの防止

電子カルテなら、紙カルテにおける転記・記載ミスや、判別しにくい文字が引き起こす伝達ミスなどのヒューマンエラーを防止できます。アレルギーや併用禁忌などの重要項目も多くのスタッフで共有できるため、あらゆる医療事故を未然に防げます。

メリット4．ペーパーレスの促進

電子カルテによりペーパーレスになるため保存場所が不要となり、紙代や印刷費、保管スペースの費用などのコストカットが実現します。

メリット5．他機関との連携強化

電子カルテは、病院や診療所内のみで利用するだけではなく、ほかの病院や医療機関、行政などとの連携が進んでいます。Web問診システムや画像ファイリングシステム、各種検査機器、自動精算機、診療予約システムなどで連携やIT化が進めば、患者のニーズに合わせた医療を提供できます。

電子カルテを導入する際の注意点

導入によりさまざまなメリットが得られる電子カルテですが、導入には以下の注意が必要です。事前にチェックしておきましょう。

注意点1．導入・運用コストがかかる

電子カルテには、大きく分けてオンプレミス型とクラウド型があります。いずれも初期費用や月額利用料などの運用コストがかかるため、自院にどのようなシステムが必要なのかをあらかじめ確認をしておきましょう。利用する人数によって利用料が変わるシステムや、ネットワークの接続、スタッフ研修費用などが別途かかるものもあります。運用コストを抑えながらも最大のパフォーマンスを得られるよう、要不要の機能を精査することが重要です。

注意点2．慣れるまでに時間がかかる

電子カルテシステムを利用する全員が、機能を使いこなしてスムーズな運用ができるようになるまでには時間がかかります。ITリテラシーが高く操作に慣れた経験者でも、システムによっては手間取ることもあります。充分慣れるまでの研修期間を設け、必要に応じて自院用にカスタマイズする、代替手段を講じるなどの対策も考えておきましょう。

注意点3．停電時に使えない

電子カルテは、停電になると利用できません。自家発電装置がなく、自院にサーバーを置くオンプレミス型の電子カルテシステムを導入する場合、停電や故障などに備えてカルテ作成や精算などを、紙でもできるようにしておく必要があるでしょう。クラウド型の電子カルテを導入する場合は、院内にサーバーを設置する必要がないため、停電や地震、火事などの災害によりデータが消失するリスクを避けられます。

電子カルテの選び方

自院に最適な電子カルテを導入するには、以下を意識して選ぶとよいでしょう。

1．機能範囲で選ぶ

電子カルテは、カルテの作成補助機能はもちろん、診断書や紹介状の自動作成などの機能を搭載したものもあります。音声や専用ペンで手書きできる機能、AIが医師の処方や処置行為を学習して、よく使う処方やSOAPなどをランキング形式で表示する機能などもあり、業務の手間を大幅に軽減してくれます。電子カルテシステムを選ぶ際には、自院で必要な機能をプライオリティを付けて整理しておき、検討するとよいでしょう。

2．他システムとの連携で選ぶ

電子カルテの中には、レセコンやオーダリングシステム、Web問診システムなど、さまざまな医療機器と連携することで、受付から診療、会計までの一連の業務効率を向上させるものもあります。また、日医標準レセプトソフトであるORCAを内蔵したものや、外部の検査会社、画像ファイリングシステムと連携できるものもあります。自院に必要な機能と連携ができ、業務効率化につながるシステムを選ぶようにしましょう。

3．利用するOSやデバイスで選ぶ

電子カルテには、Windowsしか利用できない、Androidは利用できないなどと利用制限があるものも存在します。Macでも使いたい、出先からスマホで確認したいなどの要望があれば、事前に使えるOSやデバイスを必ず確認しておきましょう。院外利用を想定した電子カルテもあるため、訪問診療や法人グループ内の連携、地域医療連携が多いのならば、これらを選ぶとよいでしょう。

4．サポート内容で選ぶ

サポート内容が充実していることも、重要な選択ポイントとなります。専任のスタッフが客先を定期訪問してフォローをしてくれるものや、時間が取れない医師や事務職のためにWeb面談で相談できるものもあります。自院の状況を考慮して、最適なサポート内容を選ぶようにしましょう。

おすすめの電子カルテ10選を比較

外来にも在宅にも対応-きりんカルテ

「きりんカルテ」はPHC株式会社が提供するクラウド型電子カルテシステムです。日医標準レセプトソフト「ORCA」を搭載しており、電子カルテの基本機能のほか、外来受付や予約機能、訪問スケジュール作成機能、在宅医療文書作成機能など豊富な機能を備えています。

経営分析機能も標準装備で使える-CLINICSカルテ

株式会社メドレーが提供する「CLINICSカルテ」は、同シリーズのCLINICS予約やCLINICSオンライン診療と連携することで、患者のアプリとつながるクラウド型電子カルテです。患者への検査結果のデータ送信や予約導線の一元管理が可能で、キャッシュレス会計を実現します。

クラウド型の電子カルテ-CLIUS

株式会社Donutsが提供する「CLIUS （クリアス）」は、ITトレンド電子カルテ部門や日系メディカル電子カルテカテゴリなどでランキング1位を受賞しているクラウド型の電子カルテです。訪問診療、グループの医療機関での診療にも対応しており、オプションプランを利用すればオンライン診療や患者予約も可能です。

簡単に操作できるシンプルなデザイン-HOPE Cloud Chart II

富士通株式会社が長年培ったノウハウとユーザーの意見を活かして開発した「HOPE Cloud Chart II」は、中堅病院向けのレセプト・オーダーリングシステム一体型のクラウド電子カルテシステムです。カルテだけではなく、各種専用オーダ、看護支援、各部門との連携など豊富な機能を簡単に利用できます。

目的に合わせてフレキシブルに活用できる-セコム・ユビキタス電子カルテ

セコム医療システム株式会社の「セコム・ユビキタス電子カルテ」は、セコムグループのITセキュリティ技術によって守られた安全・安心なクラウド型電子カルテシステムです。在宅から中小規模の病院向けの電子カルテで紙カルテと同じように記入でき、他施設との連携やカルテ共有も容易にできます。

訪問診療に特化した電子カルテ-movacal.net

NTTエレクトロニクステクノが提供する「movacal.net」は、訪問診療に特化した在宅医療対応電子カルテシステムです。タブレットでも操作しやすいUIで、スマホで簡単に情報共有ができます。日医標準のレセプトソフトや介護請求ソフトとも連携すれば、請求業務の自動処理も可能です。

直感的で操作しやすい画面構成-Hi-SEED Cloud

富士フイルムヘルスケアシステムズの電子カルテ「Hi-SEED Cloud」は、直感的で操作しやすい画面構成とアシスト機能で、スムーズなカルテ入力が可能です。複数のシステムや機器とも連携できるため、受付や診察、会計などの一連の業務を効率化します。

医事会計一体型のクラウド電子カルテシステム-BrainBoxCloud

「BrainBoxCloud」は、株式会社ユヤマが提供している、医事会計一体型のクラウド電子カルテシステムです。AI INSIGHT機能を搭載しており、電子カルテに蓄積されたデータを分析して診察の待ち時間や再来院率などの予測が可能となります。

視認性・判読性が高い画面表示-Open-Karte Cloud

富士フイルムヘルスケアシステムズ株式会社が提供している「Open-Karte Cloud」は、視認性・判読性が高い画面表示が特徴の、有床診療所・中規模病院向けクラウド型電子カルテです。検査結果やアレルギー情報、医薬品情報などを一画面に集約表示できる「アシストビュー機能」で、情報の見落としも防げます。

中小規模病院向けの電子カルテシステム-Medicom-CK

PHC株式会社が開発した「Medicom-CK」は、中小規模病院向けの電子カルテシステムです。電子カルテに看護支援機能やリハビリ支援機能など中小規模病院に必要となる機能に絞り、シンプルでわかりやすい画面に集約した使いやすいカルテです。

電子カルテで業務負担や人的ミスを減らそう

電子カルテの導入によりカルテ作成や検索、情報共有などが容易になれば、医師や看護師、臨床検査士、事務職などすべての業務負担が軽減されます。紙カルテでの転記ミスや、判別しにくい文字による伝達ミスなどのヒューマンエラーもなくなるでしょう。また、他システムと連携することで、予約・受付～診察～処方～会計といった一連の業務がつながるため、患者の待ち時間も短縮されます。患者の満足度や評価が向上すれば、安定した病院経営も期待できます。電子カルテシステムには多くの種類があり、それぞれ機能や連携できる範囲などが異なるため、自院の目的に合ったシステムを選ぶようにしましょう。