原価管理システム17選を比較｜導入メリットや選び方も解説

原価管理システムは、現時点における原価把握や原価管理を行うためのシステムです。原価は、その時々で変化するものなので、継続的に把握しておかないと収益に影響を及ぼす可能性があります。また、原価管理システムには、原価計算機能だけでなく、さまざまな便利な機能が搭載されています。本記事では、原価管理システムの導入を検討している人むけに、メリットや選び方のポイントを解説した上で、おすすめのシステム17選を紹介します。

原価管理システムを導入するメリット

原価管理システムを導入する主なメリットは、原価計算や原価管理業務が効率化することです。通常、原価を計算する際に、複雑な計算式が多用されていることから、計算ミスが起こりやすいだけでなく、計算するだけでも手間がかかっていることでしょう。一方、原価管理システムには、あらかじめ計算式が備わっており、スピーディで正確性の高い計算が可能です。原価管理業務の負担を軽減し、効率的に管理を行えるようになります。

原価管理システムの選び方

原価管理システムを導入するにあたって、3つの選び方を押さえておきましょう。

業界・業種に合ったシステムを選ぶ

1つ目は、自社の業界・業種に合ったシステムを選ぶことです。原価計算の方法は、業界・業種によって大きく異なります。たとえば、IT系の業界であれば、労務費に関する原価計算を行えるシステムが求められます。そのシステムが、どのような業界に適しているのかを確認した上で導入しましょう。

原価計算以外の機能で選ぶ

次に、原価計算以外の機能で選ぶ方法です。原価管理システムには、原価計算機能以外にもさまざまな機能を備えています。導入前に、各機能の特徴を調べるようにしましょう。

原価計算機能

原価計算機能は、必要な項目を入力すると、自動的に原価を計算してくれる機能です。製造費や調達費、人件費といったさまざまな種類に対応した計算式が備わっており、正確に原価を把握できます。

原価差異分析機能

原価差異分析機能とは、目標原価との差分を計算する機能です。項目ごとに目標原価との差分を可視化し、現状としてどのような課題があるのか、コスト削減に向けた解決策を模索するきっかけとなります。

損益計算機能

損益計算機能は、収益が発生しているかを確認するための機能です。生産や開発などにかかるコストを工程ごとに計算し、収益性や限界限界利益を算出します。損益計算を行うことで、四半期や月次ごとの予算編成に役立ちます。

配賦計算機能

配賦計算機能は、一定の稼働実績に基づき、間接費や固定費といった経営資源の配賦計算を自動的に行います。システムに多数の配賦基準設定が備わっており、適正な計算が可能となります。

他システムやExcelとの連携で選ぶ

3つ目は、既存システムやExcelとの連携が可能なシステムです。自社ですでに導入しているシステムとの連携が可能であれば、手入力でデータを取り込む手間を省けます。また、これまでExcelでデータを入力していた場合、Excelのデータをそのままシステムに取り込めるので業務効率を最適化できます。導入時や運用中の効率性を考慮し、既存システムと連携可能かどうか十分に確かめるようにしましょう。

製造業向けの原価管理システム4選

はじめに、製造業向けの原価管理システムを4選紹介します。

FutureStage

FutureStageは、BtoB向けのECシステム構築に適しています。住宅設備・資材卸向けソリューションや、機械器具卸向けのソリューション、非金属卸向けソリューションなど、業種別にテンプレートを使用できます。また、他システムとの連携も可能で、業務の効率化に便利なシステムです。

MCFrame XA 原価管理

MCFrame XA 原価管理は、会社や部門、工場といったグループごとに原価計算を行えます。また、標準原価計算・予算原価計算・実際原価計算・速報原価計算といった原価計算方法を備えており、さまざまなニーズに適しています。パスワード認証、細かいアクセスコントロールなど、内部統制に向けた機能も特徴です。

AMMIC/NetC

AMMIC/NetCは、シミュレーションによる予算や予測の策定を行えます。また、年次・半期・四半期等の累計による計算や、グループ別での予算原価算出も可能です。実際原価と原価差異の算出にも対応しており、原価低減に向けた目標を管理できます。

J-CCOREs

J-CCOREsは、Excelとの連携に対応しており、導入時における入力の手間を削減します。また、原価トレーサビリティを備えていることで、コストアップの要因を素早く特定できます。ERPでは難しいシミュレーション計算を実現し、正確性の高い原価計算に役立ちます。

建設業向けの原価管理システム6選

次に、建設業向けの原価管理システムを6つ紹介します。

建設原価ビルダー３

建設原価ビルダー３は、さまざまな運用方法に対応した柔軟性の高い原価管理システムです。視覚的なデザインも特徴で、業務フローと作業内容を一目で把握できます。また、総責任者、管理者、社員といった3種のパスワードを設定し、セキュリティ対策の向上につながります。

レッツ原価管理Go2

レッツ原価管理Go2は、初めてでも使いやすいシンプルなデザインが特徴です。財務・会計ソフトとも連動可能で、入力したデータをそのまま既存システムに取り込めます。また、リレー機能を備えており、見積から発注、発注から仕入といった形で、一度入力したデータを次の処理へスムーズに流せます。

PROCES.S

PROCES.Sは、給与・労賃管理、ワークフロー、現場原価管理といった建設業界に求められる機能をトータルカバーしています。また、統合データベースにより、基幹業務で必要なデータやマスタを一元管理し、何度も入力し直すのを防げます。会計基準や法改正にも対応し、内部統制にも活用できます。

e2movE

e2movEは、マスタやデータと連携することで、これまで負担がかかっていた事務作業の効率化に適しています。また、自社の課題解決に向けて、実行予算～収支業務、受注～売上業務、未払い支払査定、予算～決算業務といったパッケージを選択できます。400社以上での導入実績があり、業界でも信頼性の高いシステムです。

建設工事業向け原価管理システム

建設工事業向け原価管理システムは、Excelの出力に対応しており、自社オリジナルの帳票を簡単に取り込めます。また、会計システムとの連動も可能で、シームレスな業務フローの実現や、事務作業の効率化につながります。導入時から充実したフォロー体制を整えているため、自社の課題解決に向けてさまざまなアドバイスをもらえます。

どっと原価NEO

どっと原価NEOは、幅広い視点での原価計算に対応したシステムです。部門別・発注者別・担当者別・工事別に仕入伝票を集計し、原価と利益を一覧形式で把握できます。また、勤怠管理システムとの連動に対応しており、労務データを自動的に転送します。

その他の管理システム7選

最後に、原価管理システム以外におすすめの管理システムを7つ紹介します。

楽楽販売

楽楽販売は、リアルタイムでの表示に対応しています。社内での属人化を防止するほか、伝達ミスの削減にも効果があります。また、24時間365日の監視体制や、不正アクセスのブロックなど万全なセキュリティ体制も特徴です。

アラジンオフィス

アラジンオフィスは、商社、製造業、加工、アパレル、小売業といったあらゆる業種・業態に対応したシステムです。会計システムや請求システム、RFID、BIなどの外部システムとの連携も可能で、効率的に業務を進められます。また、導入前から導入後まで細かいフォロー体制が整っており、安心して利用できます。

クラウドERP ZAC

クラウドERP ZACは、ベンチャーから大手企業まで850社以上の導入実績があります。豊富な機能を備えており、数ヶ月先の売上・利益の予測が可能であるほか、リアルタイムでの損益管理を行えます。また、ログ自動保存による証跡管理に対応し、IPOに向けて社内統制を強化したい企業にも最適です。

Reforma PSA

Reforma PSAは、業務管理を一元化し、営業担当者とバックオフィスをシームレスにつなぐシステムです。また、案件ごとの利益をリアルタイムで可視化し、利益の変動要因を明確にできます。さまざまな集計軸のレポートを出力し、今後の経営分析にも活かせます。

クラウドログ

クラウドログは、プロジェクトやグループ、メンバー、業務項目といった単位ごとに集計分析を行えるシステムです。また、赤字案件をリアルタイムで表示し、収支の改善につなげられます。勤怠ツールとの連動にも対応しており、工数と勤怠の確認も可能です。

MA-EYES

MA-EYESは、業種・業務内容に応じて、プロジェクト型と広告型の2種類のパッケージから選択できます。各パッケージとも豊富な機能を搭載しており、売上・コストの予測や、入金管理、帳票作成といった業務の効率化にも適しています。30日間の無料トライアル付きで、じっくりと試しながら導入できます。

GRANDIT

GRANDITは、組立製造業や卸売業、情報サービス業といった幅広い業種に対応したシステムです。広い業種、業態における一連の業務とステータス管理が可能で、取引先とのシームレスなビジネスを実現します。また、リアルタイムでの残高管理・期日管理も可能で、入金漏れの防止にも役立ちます。

原価管理システムは業界・業種に合ったものから、機能やコストで比較しよう

原価管理システムは、複雑な原価計算を自動化し、業務全体における効率化を図れます。とはいえ、自社に適した原価管理システムを導入するためにも、業界・業種に合ったシステムを選ぶようにしましょう。とくに、自社で抱えている課題の解決に向けて、必要な機能が搭載されているかを十分に調べる必要があります。対費用効果やサポート体制もチェックしながら、最適なシステムを探してみてください。